すでに述べたように、貸借対照表の左側の｢資産の部｣に記載されているのは、さまざま形に姿を変えた会社の全財産です。そのなかには、現金や預金のようにすぐにキャッシュとして使えるものもあれば、土地・建物や設備のように事業活動を行う根拠となっているものもあります。どういう種類の資産が、それぞれどのくらいあるかを把握しておくことが、経営活動を続けていくうえで重要なことはいうまでもありません。 　そして右側の｢負債の部｣には、そうした資産を形成するにいたったお金を、どのようにして集めたかが記載されています。なかでも、なるべく早く返済しなければならない流動負債、長期にわたって返していかなければならない固定負債については、しっかり把握して確実な返済計画を立て、実行していく必要があります。その一方で、経営の元手である自己資本をできるだけ充実させ、経営の安定化を図る努力も必要です。 　貸借対照表は、会社の財産を知るうえで欠かせないものですが、そこに計上された数字には、時として思わぬ落とし穴がある場合があるので注意が必要です。 　たとえば、商品や原材料の在庫量が適正かどうか［下記（イ）］の問題。経営を続けていくためには、つねに一定量の在庫を持っていなければなりませんが、在庫のうち、どの商品の回転率（イ）が高くどの程度、売上高や粗利益の向上に貢献しているのか、陳腐化の商品はないのか、などよく検討し、商品ごとの役割、目的、必要性など十分に把握して、仕入の増減、在庫処分などを考えてはいかがでしょうか。 　このほか、不良債権化している売掛金がないか［下記（ロ）］、活用していない遊休不動産を所有していないか、現在の製品づくりには適応できない旧式の機械設備はないかなど、個々の項目をチェックしてみると往々にして問題をはらんでいる例が少なくありません。決算を機に、資産の内容を十分に吟味してみることが大切です。